ドローンを活用した動画事例

　かつては特に不動産等においてホームページや動画、パンフレットなどを制作する際に立地や施設の外観などを空撮する際には大変コストがかかったものでした。それが今やドローンさえあれば簡単に高画質の空撮動画が作れるようになったのです。また、そのドローンも個人でも所有できる程、安価に購入することができるようになり、ネット通販や家電量販店でも簡単に手に入れることができるようになったのです。今回は最新のドローン事情についてご説明したいと思います。

◾️ドローン空撮事例

◾️ドローン最新機種のご紹介

Phantom 4 Pro V2.0（DJI）

　1型20MPのExmor R CMOSセンサー採用2000万画素カメラを搭載したドローンです。従来モデル「Phantom 4 Pro」「Phantom 4 Advanced」と同様に、4K/60fps動画と14fpsのバーストショット (静止画の連続撮影) を撮影できます。デュアル・リア・ビジョンセンサー、赤外線センサーを搭載した「FlightAutonomyシステム」により、5方向の障害物を検知。安定した飛行が可能です。

https://www.dji.com/jp/phantom-4-pro-v2

Inspire 2（DJI）

　360度回転式ジンバルと4Kカメラを搭載した映像制作用ドローンです。画像処理システムをアップグレードし、最大6Kの動画撮影ができるが特長。停止した状態から時速80kmまでの加速時間は5秒。最大速度は時速94kmにも達します。デュアル・バッテリー・システムが飛行時間を最大27分に延長 （ZenmuseX4S搭載時）。自己発熱技術で低温環境下での飛行を実現しています。

https://www.dji.com/jp/inspire-2

Matrice 200シリーズ（DJI）

　M200シリーズは、安全かつ正確、効率的な撮影が可能な産業用途ドローンです。例えば橋梁の損傷をミリ単位でリアルタイムに撮影することや、エネルギー施設の送電網を極めて細かいレベルで視覚化することもできます。高い防塵防水性を誇り、災害救助などでも活躍します

https://www.dji.com/jp/matrice-200-series

・ドローン撮影においての注意点

ドローンは航空法における様々な規制の対象となっています。

禁止事項としては大きく分けて下記のようなものがありますが、撮影前に国土交通省のホームページでガイドラインを確認しておきましょう。

・人口集中地区エリアの飛行禁止

・空港等周辺エリアの飛行禁止

・飛行方法の禁止事項

1. 日中（日出から日没まで）に飛行させること
2. 目視（直接肉眼による）範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
3. 人（第三者）又は物件（第三者の建物、自動車など）との間に３０ｍ以上の距離を保って飛行させること
4. 祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと
5. 爆発物など危険物を輸送しないこと
6. 無人航空機から物を投下しないこと

・第三者の上空への飛行禁止

　そのほか航空法以外でも肖像権とプライバシー権の侵害、所有権の侵害、道路交通法の違反、港則法・海上交通安全法の違反など地上でのルールに違反していないかも気をつける必要がありますので、差心の注意を払って撮影を行う必要があります。

＜参考＞国土交通省

http://www.mlit.go.jp/koku/koku_tk10_000003.html

　ドローン飛行については航空法の対象となっており、これに違反すると最大50万円以下の罰金を支払わなければならないこともありますのでぜひ下記のガイドラインを守って行うようにしましょう。