これからの集客メディアの主役たち
最近では若い人は新聞を読まなくなっていると言われます。新聞を購読している方なら、日々感じていることかと思いますが、いわゆる全国紙といわれる大手の新聞ですら、年々広告の減少とともにページ数も少なくなってきています。
掲載されている広告自体も健康食品やシニア向け通信販売など、シニア向けの商品広告が目立ち、若年層向けの広告はほとんど目にすることはありません。また、雑誌についてもここ数年、広告や販売部数の減少は大きく、伝統のある有名誌がいくつも休刊、廃刊に追い込まれています。しかしその反面インターネットメディアでは様々なメディアやキュレーションサイトが続々と出現しています。
デジタルメディア成長の背景
マスメディアが弱体化してきた原因はあまりに巨大化、組織化しすぎたため、若年層や世の中のデジタル化等に対応できなかったことにあるでしょう。たとえば全国紙であれば新聞社に勤める人間や、印刷会社などの協力会社、全国に広がる販売店に従事する人間などそこには多くの人間が関わっています。
デジタル化を推し進めすことで紙自体が不要になればこれ多くの人間が職を失ってしまいます。マスメディアはデジタル化を進めながらも既存の形態を維持しなければならないという非常に苦しい状況がありました。そのため、オンラインサイトなどは10年以上前に立ち上げたものの、そこにリソースをかけれず、その間にも新しいデジタルメディアやキュレーションサイトが立ち上がり、読者を増やしていくと同時に広告主も、徐々に予算をシフトしていきました。
マスメディアは取材力と記事執筆に関しては優秀な人材を抱えています。後発のデジタルメディアはみずから情報を手に入れることなく、費用を払って供給してもらうことで効率的に読者を増やしていくことでさらに成長を続けています。
スマートニュース
世界中の膨大な情報を日夜解析し続けるアルゴリズムと、スマートデバイスに最適化された快適なインターフェースを通じて、SmartNewsは世界中から集めた良質な情報を提供しています。登録者は経済、スポーツ、音楽、テクノロジー関連など様々なカテゴリーのニュースから好きなものをチョイスして購読することができます。
スマートニュースのアプリ利用は無料で、さらに飲食店集客クーポンもあり、その使い勝手の良さに年々ユーザー数を伸ばしています。最近ではTVCMも展開し、ニュースアプリでのナンバー１を確立しつつあります。
グノシー
日々身の回りに情報が溢れる現代社会において、適切な人に適切な情報を届けることで、スムーズに自分の欲しいニュースなどの記事を楽しむことができるメディアです。どの記事も1～2分程度で読めるよう簡潔にまとめられており、空いた時間や、通勤、通学の時間でも手軽にスマホでニュースが読むことができる便利なニュースアプリです。無料で使える飲食店集客クーポンもあります。
オンライン化に成功している経済誌
オールドメディアの中でもとりわけ経済誌に関してはオンライン化に成功し、紙メディアとの共存を図っているようです。
東洋経済オンライン
東洋経済が運営する日本最大級のビジネスニュースサイト。東洋経済オンラインはビジネス、経済情報、就職情報など、ビジネスパーソンのための情報が充実しています。経済記事において権威のある雑誌媒体として不動の地位を確立しています。
ダイヤモンドオンライン
ビジネスパーソンに必要な経営・戦略、経済、金融、国際の情報をはじめ、オフラインの記事も提供するダイヤモンド社が提供するグローバルなビジネスメディアです。記事のジャンルも多岐にわたり、幅広い読者層に愛されています。
プレジデントオンライン
プレジデント社が運営する総合情報サイト。プレジデントオンライン編集部の独自記事と、雑誌「プレジデント」（月2回刊）からの転載記事を中心に、さまざまな情報を発信しています。ちなみにプレジデントはビジネス誌ナンバー１部数を誇る雑誌として知られています。
ハフポスト日本版
政治からビジネス、社会情勢などの様々なニュースを読者に分かりやすく整理して提供。各ジャンルの専門家や有識者と読者が意見をやり取りできる、ソーシャルニュースとして知られています。
新しいメディアは既存のメディアの読者を奪い、そしてそこには広告収入という報酬が得られることで、そのメディアをさらに進化させ、またその他のメディアとの連携や吸収を繰り返し、さらに大きなメディアとアメーバのように成長していきます。まさに今はデジタルメディアの戦国時代といった様相を呈しておりZホールディングス、LINE、Googleなどのプラットフォーマーが今後大きな動きを見せそうです。我々の個人情報は新しいメディアに移譲されるリスク、また広告主としては新しい集客・プロモーションメディアとなることで既存の読者離れなど様々な問題も出てきそうです。
また、今後はTVCMについても大きく変わっていきそうです。たとえばネット印刷のラクスルでは印刷以外の事業として2020年からCM制作事業もはじめました。そのプラットフォームである「ノバセル」は運用型テレビCMと相性の良いデジタル施策かけ合わせることで、より専門性が高く、効果を追求した集客・マーケティングサポートが可能にし、企業の課題に応じたデジタルからマス広告まで統合プランニングにより、企業の総合的なマーケティング活動の支援を行うとのことです。
今まではTVCMはそのCMがどれだけ売り上げや利益に貢献しているのか、数値化するのが難しいとされてきました。それでも企業経営者はTVCMを打つことで何らかの効果があると根拠なしに打ってきたことは否定できないと思います。
またつい最近ニュースでインターネット代理店であるサイバーエージェントの時価総額が日本最大の広告代理店の電通を抜いたということで大きなニュースになりました。広告代理店においても人ごとではなく、単に情報の媒介役である時代はとっくの昔に終わっており、今後は情報力・アイデア・データなどこれらをまとめて顧客のソリューションを解決できる新しいビジネスの創造を担っていく役割が求められています。
これは一時的な現象ではなくこれから変わる日本および海外のマスコミ全体の今後を示唆しているといえるでしょう。
