電話受付時間 10:00〜17:00(土日祝は除く)
しつこい勧誘や営業はいたしません!無料相談はこちら

患者獲得に向けて悩まれている先生にぜひ読んでいきたい集患方法!!

 
クリニック集客
この記事を書いている人 - WRITER -

日々の診療で患者獲得ということに力を入れることが出来ていないクリニックや病院の開業医の先生方、少しだけ「集患」について考えてみませんか?
「しっかりと医療を提供していれば、患者は自然と集まる!」と考えている先生。その考え方はもうかなり遅れています。そこで「地域医療連携」という形で「集患」について考えてみましょう。
患者の集客の効果的な方法になるきっかけとなりますよ!

病院はクリニックに行く目的は「病気」にある!!

まず病院やクリニックというのはどういうときに必要とされるのでしょうか?答えは簡単です。体調を崩してしまったときです。

しかしその時に患者さんはどこの医療機関を受診するでしょうか?大体のパターンが

  • 「あそこのクリニックが家から近いからあそこのクリニックに受診に行こう・・・」
  • 「あの病院は仕事の帰り道に寄れるから仕事終わりに寄ろう!」

というような形でアクセスを気にします。

患者側の視点から考えれば当たり前ですよね。

となると、極端なことを言いますが

  • 近くの整形外科に「ちょっと風邪気味だから受診に来ました」というパターン
  • 耳鼻科を標榜しているクリニックに「ちょっとお腹が痛くて・・・」いくパターン

というような、特になにも考えずに自分の主訴である内容とは専門外であるクリニックや病院に受診に来ることもあります。

患者さんからしたらドクターは専門分野を標榜していても、「専門外でも多少診てくれるだろう!」と考えをお持ちの方が少なからず実在します。

もちろん「単純に風邪でしょう」とか「細菌性腸炎ではないだろうか」という問診と簡単な検査である程度予想がつく疾患であれば、薬を処方して様子を見れば済む話ですが診療報酬で考えたら単発的な収益です。

もしそこで、処方薬を飲みきっても症状が治まらず、別の病院を受診して体調が良くなった場合は、残念ながらあなたの医療機関の評判はガタ落ちです。「あそこの病院は適当に薬を出すだけ」と言われかねないです。

酷い話ですが患者さんからしたらそんなものです。結局、自分勝手な考えを持っている患者さんが多いのが実情です。しかし仕方がありません。患者さんは医療について専門的に学ばれている方々ではないのでいろいろなお考えをお持ちの方がいらっしゃいますからね。ではアクセスなどの事を考えずに集患していくにはどのような方法があるのでしょうか?

地域住民へ自院の立場を明確にして情報発信すること

厚生労働省は平成24年頃より地域包括ケアシステムという概念を打ち出しています。

先生方はもうご存知だと思いますが、この地域包括ケアシステムは簡単に説明いたしますと、地域で患者さんを診ていきましょうという概念です。この考え方に沿って現在も診療報酬に点数がつくようになってきています。つまり地域における自分の病院の役割を考えて、地域に向けて明確に発信する必要性があるんですよね。

ではどのような方法で自分の立場を表明すればいいのでしょうか?

自院や近くの公的施設などで地域住民向けに医療についての講演会を無料で開催する

これは基本的なことですが大切な広報戦略です。

自分の専門分野であることを地域住民にわかりやすく説明することで「こういった症状が出た時に私のところへ受診に来てくださいね!」と説明をしてあげると、患者さんも分かりやすく理解していただくことに繋がります。ただ、若年層の方はこのような講演会に参加することはあまりないのが実情です。若年層は病気とはあまり縁がないと思われている方が多いからです。

しかし、このような形で外での活動を活発に行うとおのずと口コミという形で評判につながってきます。

つまり、院外での広報活動がお年寄りの方々以外にも様々な世代や企業などにも伝わり、結果として集患に繋がります。

ホスピタルカラーを決める

これも基本的なことですが、とても大事なことです。

企業では当たり前のように企業カラーを明確に打ち出して宣伝していますが、医療機関ではこのような考え方はなかなか普及していません。その色を見て地域住民の方々に思い出していただけるようにホスピタルカラーを決めることで、自院を連想させるように地域住民の方々へ意識してもらえるように考えていかないといけません。

逆に定着していきますと少しでも自院の名前を思い出していただけるひとつの機会になり、結果として集患に繋がっていきます。

急性期病院、回復期病院、関連のあるクリニックとの情報を共有する

地域住民の方々などへの広報戦略については上記で述べた内容で少なからず自院の立場をしていただくことが可能です。

しかし、ある程度の効果があって頭打ちとなると思います。なぜならば医療機関の数は非常に多く、それぞれの医療機関が集患に向けて活動的になっているからです。

ではどうしたらいいのかと言いますと、まず言えることはそれぞれ先生がお持ちになっている医療の専門分野で診療を続けていき、生き残っていくしかありません。

逆を言いますと専門外の疾患に関しては他の医療機関への逆紹介という形できちんと診療を依頼した方がベストです。

自分が診るべき患者さん、任せた方が良い患者さんとしっかり取捨選択していくことが大事になります。逆に考えてみますと自分の専門分野であるときに急性期病院、回復期病院、関連のあるクリニックなどから患者さんを紹介していただかないといけません。ではどうすれば少しでも患者さんの紹介につながっていくのでしょうか?

紙媒体のパンフレット、広報誌などを作成して他の医療機関へ情報発信をする

こちらも基本的な広報戦略ですが大事なことです。

相手方の医師や看護師に少しでも自院の情報を知っていただくことが重要です。

しかしなぜ紙媒体が良いのかといいますと、誰もがすぐに目を通せるからです。また汎用性があります。医師や看護師の中にはパソコンなどが苦手な方もいらっしゃいますので、電子媒体での広報が通用しない可能性が少なからずあります。

しかし紙媒体での広報誌やパンフレットだと誰でも目を通すことが可能です。自院の立場を相手方の医療機関に知っていただくことで結果として集患に繋がります。

広報担当者のみではなく医師自らが広報活動に参加して、医療機関への訪問に出向く

こちらはお忙しい先生方には中々難しいとは思いますが、ぜひ実践していただければと思います。

やはり広報担当者のみでは臨床の細かい内容まで他院の先生方とお話するのは難しいものです。

しかし、先生自らパンフレットをお持ちになって自分自身の専門分野について語っていただきますと相手方の先生に熱意がとても伝わります。そして医師同士の顔の見える関係を構築していくと、患者さんの紹介率が顕著に増加していきます。

結論をお話いたしますと「集患」について2つ意識をしていくことが大事です。
まず一つ目が「地域住民へ自院の立場を明確にして情報発信すること」が重要です。

講演会などを開催して自院の立場を明確にして、自院のホスピタルカラーを決めて印象に残るように活動していきましょう。

次に「急性期病院、回復期病院、関連のあるクリニックとの情報を共有する」ことを意識することが重要です。

自院で診療可能なこと、不可能なことをしっかり判断して他院との医療連携をしっかりしていくことが重要です。その中で自院の役割を知っていただくために先生方自らがパンフレットなどをお持ちになって広報活動をおこなうと、より良い広報になり「集患」に繋がっていきます。

この記事を書いている人 - WRITER -

- Comments -

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

Copyright© 看護師の採用、集患のご相談は感動画まで , 2019 All Rights Reserved.